日刊スポーツによると、仏紙『レキップ』は19日付の7面に1ページを使い、田嶋氏のインタビューを掲載した。一問一答の後半では、立候補の動機、インファンティノ会長への見方、選挙運動で回る地域、そして目標が語られている。
立候補の動機は「意思決定プロセスの不透明さ」
最初の動機を問われた田嶋氏は、W杯の前と期間中の出来事を挙げた。ドナルド・トランプ米大統領に授与されたFIFA平和賞、米国FWバログンへのレッドカードを巡る論争、イラン代表が予定通り米国に入国できなかったことなどだという。
「私が懸念しているのは、FIFA内部における意思決定プロセスそのものの不透明さです」
10年前にFIFAを揺るがしたスキャンダルを「完全に把握しています」としたうえで、「10年が経過した今、同様の事態が再び繰り返されているのを我々は目の当たりにしています」と述べた。
インファンティノ氏の会長就任は失敗だったのかと問われると、「いいえ、彼の任期を二元論的視点で分析することは、単なる大衆迎合に過ぎません」と否定。一方で「過去の功績が現在の彼の資質を保証するわけでもないのです」とも話した。バログン事件については、元選手として消化するのが難しかったとし、最大の被害者はバログンと米国代表チームだったとの見方を示している。
選挙運動で優先するのは「アフリカとオセアニア」
選挙運動では世界中を回る必要があるが、優先順位はあるかと聞かれ、田嶋氏は次のように答えた。
「特にアフリカとオセアニアを念頭に置いています。彼らがどのような変化を望んでいるのか、どのような問題に直面しているのか、もっと深く理解したいと思っています」
各連盟への2500万ドル再配分には「共同の決定を」
田嶋氏は、この秋に議論された各連盟への2500万ドル(約40億円)の再配分計画にも言及した。理論上は素晴らしいとしながら、「お金を受け取ればそれで万事うまくいくのでしょうか?」と疑問を投げかけた。
「そのお金はインファンティノ氏個人のものではないのです」。計画はFIFAの理事会で審議されたが、資金は世界のサッカー界全体のものであり、配分は共同で決めるべきだというのが田嶋氏の考えだ。
目標は「FIFAの信頼性を高めること」
目標を問われた田嶋氏は、自身が立候補を表明していなければ、インファンティノ氏は投票さえ行われずに再選されていたかもしれないと指摘。「まず第一の目標は、激戦となる(選挙)競争を通じて、FIFAの信頼性を高めることです」と語った。
さらに、インファンティノ氏のチームは211の加盟協会のことしか考えていないとして、サッカーを応援する何十億人、プレーする何億人もの人々を考える必要があると強調。「これら全ての人々は確かに存在しており、彼らの声は重要なのです」と結んでいる。




